第6回 スポーツ振興賞

「スポーツ振興賞」は、平成20年度からこれまで5回実施した「地域・スポーツ振興賞」を拡充して発展的に統合したものです。スポーツを通じて健康づくりをし、ツーリズムや産業振興、地域振興(まちづくり)に貢献している団体・グループ・企業の活動を顕彰するものです。応募作品33件の中からスポーツ振興大賞1点他スポーツ振興賞6点を表彰します。

実施は、公益社団法人スポーツ健康産業団体連合会(東京都港区。会長斎藤敏一)と一般社団法人日本スポーツツーリズム推進機構(東京都港区。会長原田宗彦が共同で行います。

表彰は、平成30年7月25日開催の「SPORTEC2018展示会(東京ビッグサイト/スポーツ健康産業団体特別協力)」の席上で行います。

第6回スポーツ振興賞表彰式 スポーツ振興賞受賞者による発表

開催日:2018/07/25 13:00〜15:30

会 場:SPORTEC S会場(東京ビッグサイト会議棟6階)

入場料:無料(どなたでも入場いただけます)

  • スポーツ振興大賞

    昭和新山国際雪合戦

    主催: 昭和新山国際雪合戦実行委員会

    昭和新山国際雪合戦は昭和52年から5年にわたった有珠山噴火の影響で観光客が大きく減少した当地において、地域の若者が中心となりアイデアを出し合い、ルールを作り平成元年に第1回大会を開催した。以来平成30年まで30回の開催を誇り、競技人口は2万人とも言われるまでに発展した。参加チームは毎年142チーム1400名ほどが昭和新山に集い、熱い戦いを繰り広げている。欧州・北米・中国にも連盟ができたほか、国内各県に連盟が発足し、競技としてその発展と向上に努めている。

    第30回大会での海外チームはカナダ・フィンランド・中国から各1チーム10名づつ30名、道外からは一般の部37、レディース5、ジュニア1、合計43チーム430名が参加した。本大会出場権をかけて全国で19大会ほどの予選を開催し、壮瞥町や関係団体、延べ約700名ボランティアが大会運営・設営・受付・レセプション等の運営に携わっている。大会に関わる報道は地元新聞ほかHTBテレビで特別番組が毎年組まれている。北海道遺産にも認定され、地域おこしイベントから競技性を追求するとともに全世界に雪合戦仲間が増えることにより、「遊び」から「スポーツ」へと発展させオリンピック競技を目指すまでに成熟してきている。

  • スポーツ庁長官賞

    パトラン〜街を走ってパトロール〜

    主催: NPO法人改革プロジェクト パトランJAPAN

    私たちは、「街を走ってパトロールする!」パトランを軸にした地域安全づくりを進めています。2013年に福岡県の宗像市で発祥し現在は全国29の都道府県で展開するまでに広がりました。

    現在はメンバーは全国で1,000人を超え全国に9つのチームが存在します。街頭犯罪が増加する夜間時間や子どもを狙った被害が急増する子どもの下校時間帯を中心に30分を目安にパトロールを実施します。若い世代の割合と女性の参加率が高く、およそ8割は20歳~40歳代の世代で構成し、女性の参加率は全体の4割ほどを占めます。100%自主参加のため強制感はなく、それぞれのメンバーが使命感と責任感を持って全国各地で活動を進めます。

    活動のきっかけは、知人女性が駅から自宅へ帰宅する途中で不審者の被害に遭う事案が起きたことです。同じような被害に苦しむ人たちを出さないために何かできないかを考え、パトランをスタートさせました。「子どもや女性、お年寄りが安心して暮らせる地域の実現」をビジョンに掲げ、街頭犯罪ゼロの地域づくりを推進しています。2020年の東京オリンピックまでに、この活動を全国47の都道府県で展開し、世界に向けて日本の誇れる文化として発信することを目指しています。

  • 観光庁長官賞

    おきなわマラソン

    主催: 株式会社 アライブ・アンド・キッキング

    ビジットジャパンキャンペーンが奏功し、訪日外国人客数が700万人を超えた2005年に知人から欧州の主要都市にはガイド付きバイクツアーというものがあるということを聞き、4台の自転車を購入して東京グレートサイクリングツアーを始めた。12年目を迎え、1つだったコースが7つに増え、年間51人だったゲスト数も2,000人を超えるようになった。このような小さなビジネスは他に誰もやらないだろうと思っていたが、昨今は、都内でガイド付き自転車ツアーを運営している個人・企業は全部で10は超えている。ツアー開始時にホテルに営業に行くと「自転車ツアーなど危なくてありえない」と言われたのが隔世の感である。

    2010年に間借りしていた新橋から茅場町に引っ越ししたところ、事務所の横に運河があり、年末にカヤックを3艇買ってカヤックツアーを始めた。さらにランニングが趣味の仲間がいたことからランニングツアーを2013年に開始し現在の形態になった。ツアー開始時よりのモットーは運営している自分達が楽しいと思えるツアーにすること、ツアー参加者に別アングルからの東京や日本を案内して、東京自慢、日本自慢ができるツアーにすること、そしてツアーに参加したゲスト、ガイドが宗教、人種を超えて友達になれるツアーにすることとしている。

  • 経済産業省商務・サービス審議官賞

    未来の運動会プロジェクト

    主催: 一般社団法人 運動会協会

    未来の運動会とは、既存の運動会を拡張し、参加者自らが新たに競技を作り、遊ぶことができる未来志向の運動会です。市民が自分たちの手で自分たちに合ったスポーツを作るので、年齢や性別、運動神経の良し悪しに関わらず老若男女誰でも参加できます。本プロジェクトは2014年にニコニコ学会β運動会部で始まって以来、この新たな運動会を普及させ「スポーツの消費者ではなく、生産者を育てる」ことを目的に、これまで東京、山口、京都、大阪等6都市で10回を超えて開催。各回200人程度の市民が参加しています。

    山口市営山口情報芸術センター YCAMとの共催やスポーツ庁委託事業受託のほか、多数のメディア掲載、地元企業との協業、観光資源としての発展等、地域文化・経済への広がりを見せています。

    当団体やYCAMがお手本となり、各地の地域自治体や小学校に「スポーツハッカソン」と呼ばれる競技作り部分のノウハウを共有することで、地域が自立してこの運動会を開催できる仕組みを作っています。2020年東京オリンピックの追い風にのり、かつて日本がパラリンピックを普及させたように、日本独自の文化である運動会を拡張した「未来の運動会」が、「UNDOKAI」として世界中に普及・浸透する未来を目指し、プランが進行中です。

  • 日本商工会議所奨励賞

    母なる湖“琵琶湖”を舞台に、 民間活力から国体会場へ

    主催: びわ湖トライアスロンin近江八幡実行委員会

    共催: 公益社団法人 日本トライアスロン連合
    一般社団法人 滋賀県トライアスロン協会

    2013年にアスリートの「びわ湖でトライアスロン大会を開催して欲しい」という声から、地元近江八幡商工会議所「はちまん青年経営者会」と「滋賀県トライアスロン協会」、第3セクターである「まちづくり会社まっせ」の3者で実行委員会を発足し、行政の支援もなく、資金の目途もたたない状況で、民間のみの団体として開催を決定しました。

    警備、安全対策、観客動員、地域経済活性化、資金調達、住民説明会、会場設営、ボランティア集め等々、様々な困難を乗り越え2017年6月の第3回大会まで継続して開催。第3回大会からは、地元近江八幡市において同大会を「特定目的事業」と認定頂き、ふるさと納税の仕組みを活用することが出来ました。

    アスリート用の返礼品に参加チケットを贈るパターンで約100万円、特定目的事業としての一般ふるさと納税で約300万円の資金を得ることが出来ました。第4回大会からは「ふるさと納税」に加え、totoの助成金も252万円決定し、更に、「滋賀国体」のトライアスロン会場が近江八幡市に決定し、第4回大会ではパラジュニアに加え、エイジリレー部門でのパラ選手の参加が可能となりました。滋賀県と取組んできた視覚障がい者の為のタンデム走行(2人乗り)が解禁となり「人に優しい大会」コンセプトについてもクオリティの向上に努めております。

  • 公益社団法人スポーツ
    健康産業団体連合会会長賞

    おきなわマラソン

    主催: おきなわマラソン実行委員会

    おきなわマラソンは「きっと出会える 人・夢・愛」のキャッチフレーズのもと、沖縄県中部地域の9市町村が一体となって開催し、2018年大会で26回目を数えた。基本種目のフルマラソンと10kmロードレースに加え、近年ではハーフマラソンやリレーマラソン、職域対抗戦などの新規種目も積極的に導入し、多くの方が参加しやすい大会作りを目指している。健康づくりや競技力向上のみならず、大会を契機とした県内中部エリアの地域活性化も目的の一つとしている。会場内での物産ブース出展や地域の飲食店を集めたグルメイベントの併催、NTTグループが展開する観光アプリとの連携など、参加者に中部エリアの魅力を伝えることにも注力している。東京マラソンや日本海メロンマラソンとの連携の他、2018年大会ではタイのプーケット島で開催された「プーケソン」との交流も開始。互いの会場で大会開催をPRし、選手の相互派遣も行った。

    大会の最大の魅力ともいえるのが“沿道の声援”。地域住民からはランナーに対し分け隔てなく地域色豊かな食がふるまわれ、熱い声援が送られる。参加者からは毎年「声援のおかげで完走できた」との感謝の声が届く。沖縄入域観光客数がハワイ超えの900万人を達成し、1千万人到達が目前となった今、大会を契機とし更に沖縄が発展するよう尽力し、参加者と地域全体が楽しめる大会づくりをしていきたい。

  • 一般社団法人日本スポーツ
    ツーリズム推進機構会長賞

    ジャパン エコ トラック

    主催: ジャパン エコトラック推進協議会

    「JAPAN ECO TRACK」(ジャパン エコトラック)とは、カヌー・自転車・トレッキングなどの人力による移動手段で、日本各地の豊かで多様な自然を体感し、地域の歴史や文化、人々との交流を楽しむ新しい旅のスタイルです。ジャパンエコトラック推進協議会は、旅行者が、このような旅を365日いつでも 快適に楽しめる受け入れ態勢づくりを地域と連携して推進しています。

    具体的な取り組みは、ルートの情報や地域の魅力をまとめた共通のデザインのルートマップの作成、自然志向の旅行者への広報、快適な旅をサポートする地域の協力店の募集と登録、自転車を運べるよう交通インフラとの連携、宿泊場所までの手荷物の配送サービス、レンタルの整備など。
    現在登録のエリアは国内で14エリア。北海道から沖縄まで、それぞれの特性を活かした旅のルートを国内外に広く発信し、旅行者の来訪を促進することで地域の活性化を目指しています。

公益社団法人 スポーツ健康産業団体連合会 JAPAN SPORTS HEALTH INDUSTRIES FEDERATION(JSHIF)

スポーツ健康産業団体連合会は、スポーツ・健康産業に関わる協会・団体により組織された業界団体です。

事業内容

スポーツ健康産業の振興事業

  1. 1調査研究・各機関への提言
  2. 2イベントの開催・協力(SPORTEC特別協力団体)
  3. 3シンポジウム、情報交換会の開催
  4. 4スポーツ振興賞の授賞事業
  5. 5その他スポーツ・健康産業発展に関わる業務

会員企業一覧

団体会員

(公財)大崎企業スポーツ事業研究助成財団、(一社)日本ゴルフ場経営者協会、(一社)日本ゴルフ用品協会、(一社)日本スポーツ用品工業協会、 (公社)日本テニス事業協会(、公社)日本パブリックゴルフ協会、(一社)日本フィットネス産業協会、(公社)日本ボウリング場協会、 (NPO)日本ホスピタリティ推進協会

企業会員

(株)アシックス、(株)アピアスポーツクラブ、アルケア(株)、(株)イースタンスポーツ、AGISportsManagement(株)、(株)NTTドコモ、(株)エバニュー、(株)カーブスジャパン、(株)クレメンティア、(株)JTB、(株)新社会システム総合研究所、スポルテック(株)、ゼビオ(株)、(株)第一興商、(株)電通、(株)東京ドーム、西川産業(株)、(株)博報堂、(株)平野デザイン設計、ミズノ(株)、(株)リンクアンドコミュニケーション、 (株)ルネサンス、ロート製薬(株)

賛助会員

ホクエツ印刷(株)、(株)ローザ

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